書籍情報

『組織は変われるか』

組織は変われるか

経営トップから始まる「組織開発」

著者 加藤雅則
四六判 上製 240ページ 本体1,800円+税 2017年12月発行
ISBN10: 4-86276-253-0 ISBN13: 978-4-86276-253-5
ジャンル 経営・マネジメント
キーワード 組織変革, 組織開発, 人材育成, コーチング, ファシリテーション
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島村琢哉(AGC旭硝子CEO)
「この本は〈世の中に必要とされる組織〉をつくる人のバイブルになる。」

中村和彦(南山大学教授、『入門 組織開発』著者)
「人材育成や組織開発の本は何十冊と読んできたが、これは〈本物〉だ。」

製造から金融、経営者から現場社員までの幅広い層に支持される実践家が、
17年にわたる試行錯誤をもとに、〈日本企業〉のための変革を語る。

健全な危機意識を抱く社内の有志が、組織コンサルタント、社長、役員、部長の順に
対話を重ねることで、会社に組織開発の機運が醸成され、現場の変化が生まれていく、
実在企業をモデルにした迫力のストーリー!

■「業績は好調」だが「組織は低調」?
「日経平均、バブル後最高値」のニュースが飛び交い、過去最高益を更新している日本企業も多い。
だが従業員に意識調査を行うと「部門を超えた一体感」や「経営への信頼度」などの数値が悪化しているという。
「業績は好調」だが「組織は低調」…今こそ日本企業は〈組織の能力開発〉に力を向ける時ではないだろうか。

■研修をいくらやっても「なぜ変われない」?
5千億円市場といわれる企業研修。だがその多くは合意と階層を重視する日本の組織文化を十分に踏まえていない。
その結果どんなに受講者が研修内容に感銘を受けても、上司の意向や組織の和を優先して職場の変化につながりにくい。
のべ2万人以上のセッションと17年の試行錯誤をもとに、本書では日本企業の特性に合致した方法論として、
「(1)経営トップから始めて」「(2)各層の合意を生み出し」「(3)当事者主体で行う」組織開発を提示する。

第1章 事務局はまず何をすべきか [組織コンサルタントとの対話]
(1) タイミングを見極める――3つの好機
(2) 変われない要因を探る――研修と現場は別の世界
(3) 問題を捉えなおす――適応課題と技術的問題
(4) 最初に会いに行く人を決める――原則1 経営トップから始める
(5) 日本企業の特性を踏まえる――原則2 各層のコンセンサス
(6) 本気度を高める――原則3 当事者主体

第2章 経営トップはどうすれば本気になるか [社長との対話]
(1) 5つのステップで対話する――トップが想いを語り出す
(2) 内面の循環を意識する――本音→ 本心→ 本気
(3) ステップ1 現状の認識をすりあわせる
(4) ステップ2 リスクシナリオを提示する
(5) ステップ3 組織課題の本質を見極める
(6) ステップ4 組織開発のプロジェクトを提案する
(7) ステップ5 トップの想いを引き出す
(8) トップの想いを社内に発信する

第3章 変革の機運はどうやってつくるか [役員との対話]
(1) 役員一人ひとりの考えを探る――事前インタビュー
(2) 役員合宿の目的を明確にする――いつもの合宿との違い
(3) 役員合宿をプランニングする――事務局の役割と進行案
(4) 本音の対話を引き出す――モデルケースの紹介
(5) 対話の影響を把握する――変革と抵抗のシグナル

第4章 現場のアクションにいかにつなげるか [部長との対話]
(1) 部長の現実と葛藤を理解する――彼らの優先順位
(2) 部長支援ワークショップを設計する――気づきと自覚を促す対話
(3) 現場の変化を支援する――部下と語り合う「智慧の車座」
(4) 変革事例をヨコ展開する――事務局の本領発揮

第5章 組織開発はどうすれば自走するか [自分との対話]
(1) 組織を刺激しつづける――人間は弱い生き物
(2) 感情をマネジメントする――相反するものを取り入れる
(3) 組織開発部を立ち上げる――両利きの人材へ

加藤雅則
組織コンサルタント。1964年生まれ。名古屋市出身。慶應義塾大学経済学部卒業。カリフォルニア大学バークレー校経営学修士(MBA)。
日本興業銀行、環境教育NPO、金融庁検査官、事業投資育成会社を経て、米国2大コーチ養成機関であるCTI日本支部の設立に参加。日本におけるコーアクティブ・コーチングの普及に取り組んだ。現在はアクション・デザイン代表。著書に『自分を立てなおす対話』(日本経済新聞出版社)、『「自分ごと」だと人は育つ』(共著、日本経済新聞出版社)など。
2001年よりコーチング、ファシリテーション、コンサルテーション、ナラティブ・アプローチなどに基づく独自の対話手法を実践。これまで支援してきた企業は東証一部上場企業を中心に、中堅企業、オーナー企業、外資系企業など多岐にわたる。

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